禁煙外来の看板

さて早速、詳しくお話いたしますと、


患者としての判定方法には、

ブリンクマン指数やスクリーニングテストＴＤＳを用いることは、

以前、このブログでもお伝えしたかと思います。



しかし冒頭でお伝えした通り、実はそれを認定する病院側にも、

『健康保険を適用させて、禁煙治療を行う施設として適切かどうか』

という国の基準が存在します。


つまり、どんな病院でも、手さえ挙げれば、

禁煙外来の看板を、掲げられるというわけでないようです。



では、一体どんな条件を満たさなければならないのでしょうか？


もう大分前になりますが、

私が最初に、これらの条件に目を通した時は、

『意外に厳しいなぁ』と感じたのですが…


さて、みなさんはどう感じるでしょうか？



☆★☆　禁煙治療を健康保険で行える医療機関の条件　☆★☆

※諮問機関、中央社会保険医療協議会の答申により、厚生労働省が改定。



１、敷地内禁煙（施設責任の及ぶ範囲、駐車場も含める）である。


２、禁煙治療を行っていると、わかりやすく提示している。


３、禁煙治療の経験がある医師が1名以上勤務している。


４、禁煙治療専属に、看護師、准看護師が1名以上勤務している。


５、治療の為に一酸化炭素測定器が備わっている。


６、ニコチン依存症管理料を算定した患者のうち、喫煙を止めたものの割合等を、

所定の様式を用いて、社会保険事務局長に報告している。


以上ここまでの６つの条件を満たさなければ、

病院は、保険の適用できる禁煙外来を、名乗ることが出来ないわけです。



さて、みなさんは、

この６つの条件の中で、最大のネックになるのは、

どの項目だと、お考えになるでしょうか？


おそらく、１の条件ですよね。


規模の小さな病院、診療所などでは、

わりと簡単にクリアできるのかもしれませんが、


総合病院や大学の付属病院などの大病院では、

意外に難しいかもしれません。


既に、喫煙所が屋外という施設は多いのですが、

学生はよいにしても、入院患者などへの配慮を考えますと、

なかなか敷地内・駐車場をも含めての全面禁煙は、

容易ではないと思われます。


もちろん条件を満たさなかったとしても、

保険を適用しない形の禁煙治療（自由診療）ならば、

可能なわけですが、

その場合、治療費は全て患者負担となるわけです。


もし、他の病で入院→禁煙が必要という場合などは、

大変、困ってしまいますよね？


ちなみに、全額自己負担の場合、

平均的な病院での薬代は、以下の通りとなるそうです。


ＥＸ）ニコチンパッチ使用

【全額負担】約43,000円。【３割負担】約12,900円。


ＥＸ）バレニクリン（チャンピックス）使用

【全額負担】約64,000円。【３割負担】約19,200円。


（参考：ウィキペディア『禁煙外来』の頁）


正直、懐に痛い数字ですよね。


尚、まだ、敷地内全面禁煙が実現出来ない理由が、

入院患者への配慮から、というのなら頷けますが、


実は、保険適用資格取得の障害となるパターンはそれだけでなく、

病院のトップである院長が喫煙者。

又は、勤務医の多数が喫煙者であるから。

というケースも少なくはないそうです。


確かに医師も人間なのですが、

もしそれが、全面禁煙に出来ない理由なのでしたら、

『そんな病院入院したくないなぁ…』

と思ってしまうのは、私だけでしょうか？



関連：ニコチン依存症患者になるための条件


↓他の禁煙外来情報はこちらから☆



　

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